研究成果は、その成果を学術コミュニティに発信し、評価を受けることで社会的な価値につながります。本学では、論文投稿数を研究成果の発信に向けた「取組（Challenge）」の指標、論文採択数を「量（Volume）」の指標、査読論文数や国際誌論文数を発信範囲の広さも含めて「質（Quality）」の指標とし、毎年度、確認しています。

2025年度は、全学で86件の論文投稿があり、そのうち59件が採択されました。また、採択論文のうち48件は査読を経た論文であり、6件は国際誌に掲載されました。研究成果の発信に向けた活動と、査読を経た論文の採択実績が確認されました。

一方で、本学では論文投稿そのものを研究活動における重要な取り組みと位置づけていることから、その投稿数をさらに増加させることを今後の課題と捉えています。同時に、論文の投稿・採択実績を継続的に把握するとともに、分野ごとの発表形態や研究活動の状況を踏まえ、研究成果の発信につながる支援の在り方を検討することも課題として認識しています。今後は、研究構想を共有する機会や成果発表の支援について検証を進めるとともに、分野を越えた研究交流や研究成果の可視化が論文投稿や採択につながるかを継続的に確認します。

研究活動を継続的に発展させるためには、研究成果の発信だけでなく、それを支える研究資金の確保も重要です。本学では、外部研究資金への申請数を研究活動への「取組（Challenge）」の指標、採択数を成果「量（Volume）」の指標、獲得額を研究を推進するための「資金確保（財政的基盤）」の指標とし、その成果を確認しています。

2025年度は、全学で科研費への申請が11件あり、そのうち4件が採択されました。獲得額は2,600万円となり、競争的研究資金の獲得を通じて、研究を推進するための財政的基盤の確保につながっています。

一方で、本学では科研費申請支援と学内研究費制度を連動させ、研究の着手から成果の蓄積、外部研究資金への応募へとつながる支援を整えることを課題として認識しています。申請時期の支援に加え、早期の研究構想の検討や、不採択後の見直し・再応募にも対応する必要があります。また、教員と事務職員の協働を基盤としながら、支援が一部の担当者の経験や個別対応に依存しないよう、知見の共有と役割分担を進め、年間を通じて支援を継続できる体制について検討を進めます。

研究成果は、論文や学会発表として公表されるだけでなく、自治体、企業、各種団体等との連携を通じて社会で活用されることも期待されます。本学では、「共同研究数」、「受託研究数」、「（研究成果の）社会実装件数」を、研究成果の社会的な展開状況を確認する指標として位置づけています。

2026年度から共同研究、受託研究および研究成果の社会実装に関する実績を把握するため、2025年度は指標の定義や集計方法の整理を進めています。今後は、集計結果に基づき、学外機関との研究連携や研究成果の社会での活用状況を把握できるよう取り組みます。

一方で、本学では共同研究、受託研究および社会実装の定義や集計基準を整え、全学的な実績を把握することを課題として認識しています。その際、件数の集計にとどまらず、連携先や研究内容、成果の活用状況を整理し、次の連携に生かせる情報を蓄積する必要があります。また、教員個人が有する学外とのつながりを組織的に支えるため、相談窓口や学内関係部署の役割を明確にし、連携の開始から成果の活用までを支援する仕組みの段階的な整備を検討します。